結論としては、コロナ禍でばらまかれたお金が株式市場に滞留しているから、と予想しています。
しかし、そのお金もいつかは現金化される運命にあります。
そうなると株価が暴落局面を迎えますが、そのタイミングを当てられる人は居ないでしょう。
私は経理職として働いておりますが、ファンダメンタル分析などは特に行っていません。
そういう立場から、今後の株価の推移と現在の「バブル相場」について思い当たる事象を、思いつくまま書いていきます。
バブル崩壊の予兆
投資家としては、バブル崩壊の予兆を予想したいところですが、これには様々な見解があり一重に決定打はありません。
もしかしたら、現状がバブルであって暴落後にあの時がバブルだったのかと後付けで確認する他ないというのが結論です。
ですが、過去のバブル崩壊当時を振り返ってみると、予兆と思わしき事実はいくつかあったのも事実です。
逆イールドの状況
逆イールドとは、短期金利が長期金利の水準を上回る状態（長短金利の逆転現象）を指します。一般的に、過度な金融不安や過激な政策変動により短期金利が急騰したことで生じるために、その発生後は景気後退が訪れるケースや株価が調整に転じるシグナルとされています。米国の国債市場で3ヵ月物米財務省短期証券の利回りが、10年物国債の利回りを上回る長短金利の逆転が起こることが代表的な事例となっています。
（出所）Bloombergより、みずほリサーチ&テクノロジーズ作成
米国の債券市場で、長期国債の利回りが短期国債利回りを下回る「逆イールド」が続いています。
この「逆イールド」になると景気後退のタイミングではありますが、結局株価は安定的に伸び続けているという状況。
従来の定説が通じなくなってきた世の中に変化したという事でしょう。
この要因としては様々あると思いますが、株価を下支えする政府の力が非常に強くなっている部分があると予想しています。
株価が下がらないようにするために対策をしすぎた結果、いびつな世界が許されているといった状況ではないかと思っています。
世の中が楽観論に支配され、コロナの恐怖が忘れ去られた
企業は、事業が継続することを前提として企業活動をしているという前提です。
しかし、コロナ禍を経て影響を受けた小売・旅行代理店等であっても、現在は過去最高益を上げている側面もあります。
つまり世界はどんな困難があったとしても、経済はその困難を乗り越えられると自信を持つに至った要因が介在していると考えています。
昨今の急激な為替変動
このように考えると、現在の急激な為替変動に対する人々の考え方も説明がつきます。
つまり、いつかは円安から円高への転換するのだから、今だけ耐えればいいという考え方が身についている可能性も高いと思います。
2022年は11月以降一旦大きく円高に向かったものの、2023年になると再び151円まで米ドル高・円安に戻すなど、円安傾向が長期化している印象が強くなる中で、「これまでの円安とは違うのではないか」という声も多くなっている側面もあります。
つまり多くの投資家がろうばい売りするような場面が少なくなり、耐え忍ぶ事ができる投資家が増えたといえるのではないでしょうか。
ですから今の世界の株高の状態は、理解不能とまではいえないと思います。
市場は１０年先の希望を織り込んでる
今の株高を無理やり説明するとしたら、市場はすでにバブル崩壊を織り込んでいると解釈することができます。
でも一方で、本当に説明できる、人間の感覚で腑に落ちる理由なんて、いないでしょう。
今は株だけじゃなく、世界規模であらゆる投資資産がバブル状態です。
それこそ不動産から金からビットコインまで全てがバブルと言っても差し支えない状況でしょう。
たとえば、マンションの価格にしても、東京２３区内は億を超えている状況です。
住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査（2022年度）」によると、全国平均のマンション購入価格は4,848.4万円です。一方、不動産経済研究所によると、2023年度の東京23区の新築分譲マンション1戸あたりの平均価格は1億464万円で、7年連続の上昇で初めて1億円を超えました。
このような状況でも下落局面が来ないということは、将来への期待や希望が反映されているということと考える事ができます。
暴落ではなく、下落局面に過ぎないと考える
そんな中で投資を始めるかどうか、悩んでしまうときもあると思いますが、私は初志貫徹で愚直に積み立て投資を続けていきます。
私は高配当株投資と新NISAで投資をしていますが、色々と考えて何も考えずに積み立て投資を継続するという結論に至りました。
ドル・コスト平均法の効果が得られる
投資信託などの値動きのある商品を、「毎月1万円ずつ」などと一定額ずつ購入すると、商品の価格が高いときには少ししか買えず、逆に安いときにはたくさん買えることになります。
このような方法を「ドル・コスト平均法」といいます。
ドル・コスト平均法を生かした積立投資なら、基準価額が高い時も安い時も購入するということを長期間続けて、平均購入単価を安定させることができるので、投資信託を買い始めるタイミングを見計らう必要はないのです。
少額投資ができ、手間がかからない
投資には大金が必要と思われている方も多いのですが、そんなことはありません。
たとえば投資信託であれば、1,000円程度の少額から積立投資ができます。
しかも、一度設定すれば、あとは指定の日に口座からあらかじめ設定した金額が自動的に引き落とされ、投資信託を買い付けることができます。
③複利の効果が得られる
積立投資を長期間続けると、複利の効果が得られます。複利とは、運用で得られた利益を再び投資することで、利益がさらなる利益を生むことです。
複利はよく「雪だるま」にたとえられます。雪だるまを作るとき、最初は小さな雪玉も、転がしているうちに大きくなっていきますよね。
複利もこれと同じで、最初は少なくても、長く続けているうちにお金の増えるスピードが加速していきます。
複利は、資産を増やすためにぜひ活用したいしくみなのです。
結局はどう考えるかはその人次第
モノの価格が高いのか安いのか、それは人それぞれの感じ方に寄ります。
都内の億ションであったとしても、多くの人からすると高くて手が出せない状況だとおもいますが、とある人からすると安く見えることもあります。
つまり、今の株価は現状それに価値を見出している人が多いという裏返しでもあります。
将来は誰にもわかりませんし、予測することも不可能ではありますが、多くの人は将来に対して希望を抱いていることが見て取れます。
だからこそ、悲観的に物事を考えるのではなく、楽観的に世界は良くなってくと考えていった方が、思考がクリアになると思います。
今後、株価の下落局面が到来するかどうかは分かりませんが、来たとしても多くの投資家はそれに耐えられるだけの精神力を身に着けていることを期待しています。