副業やってるか？
ワシは今年からブログを始めたけど、大赤字ですわ。
でも、会社にしがみつかない生き方を選んでいかんと、いずれ貧困に陥るかもしれんで。
副業やサイドビジネスといった言葉を聞く機会が多くなりました。
近年ではさまざまな企業で副業解禁のニュースが出たり、副業を支援する仕組みが整いつつあります。
そこで今回は、副業時代の到来とパラレルキャリアの生き残り方について解説していきます。
こんな人にオススメ
- そもそも、副業しないといけないの？
- 副業を始めてみたいけど、何をすればいいのか分からない
こんな人はぜひ参考にしてください。
アフターコロナの働き方
副業・転職意向が増加
PR TIMESの記事で次のようなものがありました。
アフターコロナの世界で拡大すると思う働き方として、上位3つが「テレビ会議 76.7%」「副業 75.2%」「転職 65.3%」となりました。コロナ禍の経験を働き手が評価した結果、アフターコロナの世界が到来しても継続して広がっていくと予測されています。
出典：PR TIMES アフターコロナで拡大する働き方は「テレビ会議」「副業」「転職」と約7割が予測 | コロナ拡大をきっかけに6割超の「副業・転職意向」が増加
特に、副業・転職に関しては、テレビ会議やリモートワークの影響で取り組みやすい環境が進んだというユーザーの声も寄せられています。
また、コロナウイルス拡大以降*に、「副業をやってみたい または 増やしたい」と回答した人は全体の69%、「転職したい」を回答した人は全体の63%と、6割を超える人がコロナウイルスの拡大をきっかけに副業・転職意向が増加していることが分かりました。前述のアフターコロナでの予測も含めると、「副業」「転職」の意向は引き続き高まっていくと考えられます。
出典：PR TIMES アフターコロナで拡大する働き方は「テレビ会議」「副業」「転職」と約7割が予測 | コロナ拡大をきっかけに6割超の「副業・転職意向」が増加
このように、リモートワークの拡大によって副業をしやすい環境が整っていること、そしてコロナウィルスを契機に副業や転職への意向が高まっているといった内容です。
ANA副業拡大へ
全日本空輸（ANA）は従業員の副業範囲を広げ、勤務時間以外にほかの会社とも雇用契約を結べるようにする方針を固めた。パイロットや客室乗務員を含む全従業員1万5000人を対象とする。新型コロナウイルスまん延による業績悪化をうけ、一般社員の年収は3割減る見通し。副業制度を見直し、従業員がANA以外からも収入を得やすくする。
出典：日本経済新聞 ANA、副業を拡大へ 他社と雇用契約可能に
先日、ANAが副業範囲を大幅に拡大したニュースが流れ、話題になっていました。
コロナ禍による打撃で社員の人件費を負担しきれなくなって、企業も苦肉の策としてこのような施策をしています。
つまり、企業が終身雇用制で社員を守り続けることができないということが証明されたということです。
今回の事例は大企業のものですが、いずれ中小企業へもこの流れは波及していくでしょう。
この大副業時代を我々は戦略を練って生き延びなければなりません。
うちの会社は副業が禁止されてるけど・・・
副業をしたいけど会社の就業規則で禁止されているという方も多いと思います。
なぜ副業が禁止されているのか
そもそも、なぜ副業が禁止されているのでしょうか。
それは主に次の３つの理由があるからです。
- 本業に支障をきたす可能性がある
- 副業時にトラブルが発生した場合、会社の信用を失墜させる可能性がある
- 本業の会社に損害を与える可能性がある（同業他社での勤務など競合関係になる場合）
会社側からすると当然の理由ですが、本業をおろそかにして副業に時間を使われてしまっては大損害です。
また、本業のノウハウや技術、人脈などの流出を防ぎたいといった意図もあるでしょう。
しかし、今ではリストラが当然のように行われ、終身雇用制はほぼ終了といった状態に近いものとなっています。
つまり、会社はあなたのことを守るだけの体力が残っていない状態なので、あまり会社を信用しない方が良いでしょう。
この記事のように、労働者をとりまく環境は非常に難しいものになっています。
国が副業を後押ししている
2018年（平成30年）1月に厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を作成し、2020年（令和2年）9月に改訂されるなど国が副業・兼業の普及促進を図っています。
このガイドラインには次のような記載があります。
裁判例を踏まえれば、原則、副業・兼業を認める方向とすることが適当である。副業・兼業を禁止、一律許可制にしている企業は、副業・兼業が自社での業務に支障をもたらすものかどうかを今一度精査したうえで、そのような事情がなければ、労働時間以外の時間については、労働者の希望に応じて、原則、副業・兼業を認める方向で検討することが求められる。
出典：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン」
実際に副業・兼業を進めるに当たっては、労働者と企業の双方が納得感を持って進めることができるよう、企業と労働者との間で十分にコミュニケーションをとることが重要である。なお、副業・兼業に係る相談、自己申告等を行ったことにより不利益な取扱いをすることはできない。
つまり、厚生労働省は労働者に副業を認めるように企業側に迫っており、副業に関して不利益な取り扱いをしないように定めているのです。
これに加えて、コロナ禍で厳しい経営状態になっているため副業を認める企業が増えてきているので、あなたの会社でもこれから副業を可能とする就業規則の改定が行われるかもしれません。
オススメの副業
とはいえ、いきなり副業と言われても何をすればいいのかわかりませんよね。
明確にやりたい事や、スキルがあるのであれば別ですが、そういった人は少数派でしょう。
そんな方にオススメなのが、「プログラミング」です。
プログラミングで副収入を得る
明確な副業スキルを持っていない人は、プログラミングの勉強をしてみることをおススメします。
なぜならば、簡単に始められ、誰でもできる仕事はすでに飽和状態で、買いたたかれる可能性が高いため、明確なスキルをもって他者と差別化しなければなりません。
プログラミングスクールでは「副業を応援するコース」も新設されており、他者にアピールしやすい技術が手に入りますし、本業にもつながる知識が手に入ることがあります。
まずは無料体験や、無料キャリアカウンセリングに申し込んでみて下さい。
こちらで紹介している記事のように補助金をもらいながらスキルを身に着けることができるかもしれませんので、ぜひチャレンジすることをおススメします。
まとめ
リモートワークによって毎日会社に通勤することなく仕事ができる時代になりました。
価値観やライフスタイルが多様化している現代で、戦後からずっと続いてきた日本人の働き方が問われている状況にあります。
このパラレルキャリアの生き方をどのように描いていくのかはあなた次第ですが、これだけ情報が横溢している時代です。
妙な情報商材にお金を費やしたり、変な投資手法に騙されたりすることなく、注意して副業を始めていかなければなりません。
いずれにせよ、副業が当然の世の中は近いうちに実現するでしょう。
後悔しない生き方を選択し、この大副業時代を生き残ってください。